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期末店舗数も前年度比一・二%の減少となり、大型スーパーやコンビニエンスストアのはざまで苦戦するミニスーパーの姿を浮き彫りにした。 既存店売上高も一・九%減と低迷。
その理由として、回答したすべてのチェーン本部(十六社)が競争激化を挙げた。 本部の経営課題のトップはなお「加盟店指導の強化」(五六・三%)で、指導が徹底しにくいボランタリーチェーン(VC)制の構造的な弱点は改善されていないこのため、店舗の大型化に活路を求める動きも活発化しており、売り場面積五百平方米以上の店舗を持つ本部は五二・二%と過半数を占めた。
競争激化、雑貨など不振売上高一千億円以上の大手コンビニでも既存店売上高の低迷は深刻。 Ｓイレブン・ジャパンは「消費税分還元セール」が奏功して0・七%の微増となったが、ＬやFマート、Ｓアンドアソシェイツなどは前の年度を下回った。

九七年度比一・O%減となったＬは「日用雑貨など非食品部門の売り上げ不振が響いた」と分析する。 低価格と豊富な品ぞろえを武器にする大手ドラッグストアチェーンや一OO円ショップが急速に店舗網を拡大。
大手コンビニの間でも「一OO円ショップで百円で買えるくしを、コンビニで三百八十円で買う人はいない。 業態としての存在価値が問われている」(橘高隆哉Ｓアンドアソシェイツ社長)との指摘が出始めた。
新店を含む一店舗当たりの一日平均売上高(日販)も0・九%減(四十万五千円)と振るわなかった。 Ｆマートは出店基準の見直しで新店の平均日販は一O%増えたが、既存店の不振が響いて全店では二・O%減(四十八万円)と落ち込んだ。
客単価は全体では六百四十八円とほぼ横ばいだが、大手は一・一%減(六百四十一円)にとどまった。 各社が投入したゲームソフトなど高額品が伸び悩んだうえ、主力の弁当・総菜部門で客単価が下落した。
ただ、加盟店収入に直接結びつく店舗粗利益率はチェーンの規模に関係なく改善傾向にあり、全体で0・二％増(二六・五%)だった。 大手はスケールメリットを生かした値入れ率の低下が主な要因。
一方の中小は粗利の低い酒類販売から比較的粗利の高い弁当・総菜関連商品に重点を移したことが生きた。 調査の方法全国のコンビニエンスストア、ミニスーパーを主宰する百七十二社を対象に九八年度(九八年五月から九九年四月までに迎えた決算期)の五百平方米以上の店舗、エリアフランチャイズを除く全店舗売上高、店舗数などについて調査し、百十八社から回収。

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